「東京五輪は返上すべき!」2020年までに大地震が東京を襲う!?
2020年までに首都直下型巨大地震が発生する!?
2020年の東京オリンピックまであと3年余りとなりました。1964年の東京オリンピック以来夏季五輪としては56年ぶりの日本開催となりますが、その開催を危ぶむ自然災害の脅威が降りかかる可能性が出てきました。政府機関は首都直下型地震(M7クラス)の発生確率は「30年以内に70%」と発表しており、万が一大地震が発生したら大災害をもたらしたら、五輪は必ず中止になってしまうでしょう。
2020年までに首都直下型大地震が発生するのは間違えない
M9の東日本大震災を経た現在、日本中のすべての地殻が影響を受け、3.11の余震も100年間続くとする地震学者もいて、今後も大規模な余震の発生が懸念されています。多くの科学者は日本列島が集中的な「地震活動期」に入ったと考えていいます。
京都大学の藤井聡教授は、2020年までに首都直下型の大地震が起こることは十中八九間違いないと指摘しています。
過去2千年を見ると、東日本の太平洋沖はM8クラスの巨大地震に計4回発生していますが、いずれも地震活動期の真っ只中の出来事です。そして4回すべてのケースで、首都圏では地震活動期突入から10年以内に大地震が起きていたと藤井氏は指摘し、「この結果をもってして即座に、首都直下地震が10年以内に今回も起こるだろうと結論づけることはできないとしても、いかに危険な状況にあるのかを明確に指し示すものであることは間違いない」(「VOICE」2014年3月号、PHP研究所)と警告しています。
首都直下型地震で巨大津波の被害も心配
立命館大学の高橋学教授は「今後、『茨城、栃木、埼玉、東京の内陸部』と『東京湾』で、首都圏直下型の地震が起きる可能性があります。特に東京湾は津波も起こすため、とても厄介です」(週刊プレイボーイ 2016年51号「首都直下地震で起きる10大パニック!」、集英社)と発言しています。
東京湾は入口が狭く、水深が急にふかくなっており、津波が湾内に到達しにくいとされていますが、実際に東日本大震災では東京湾内の木更津市で2~2.8m、船橋市で2.4m、東京の晴海や横浜で1.5mの津波が観測されています。高さ1mの津波でも死亡率は100%になるので、決して甘くみることはできません。
科学者たちの指摘通り、2020年までに大規模な首都直下型地震が発生したら、首都圏はこれまでに経験したことのない大災害となり、東京オリンピックどころではなくなってしまうでしょう。首都直下型地震以外にも、懸念される南海トラフ大地震や富士山の噴火が発生したら、被害の状況によってはオリンピック返上せざるを得ません。今私たちにできることは事前に防災対策をしっかり行うことです。今後オリンピックモードで盛り上がりを見せる日本ですが、一方で防災のことも一緒に進めていきたいところですね。
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